昔に比べて副業が歓迎されている雰囲気がある現代ですが、まだまだ禁止している企業も多くあります。しかし実際のところ、こっそりしていた副業がばれたらどうなるのでしょうか?

副業がばれるきっかけは?


副業をしていることが会社にバレるきっかけは、年末調整で住民税が合わないこと経理の人に指摘されること。収入が増えると住民税も増えるので、本業の給与と比べて高額だと指摘されます。

ごまかす方法として、住民税を給与から徴収される特別徴収から、自分で納付する普通徴収に変更すること。自分の住む自治体に相談してみてください。もし会社からなぜ普通徴収にしたのかと聞かれたら、ふるさと納税をしているからその関係だと答えるのがおすすめ。

そのほかは、人づてでバレることがあります。職場の人には秘密にしていても、別の友人に話していて、何かのつながりで露見することも。また、SNSで名前や顔を出しているとそこから「この人、もしかして」とバレるケースも。

もし副業がバレたら


基本的に、法律や憲法で副業は禁止されていません。しかし就業規則でNGとなっているんですね。もしもばれたら、場合にもよりますが厳重注意で済むことがほとんど。厳しい場合は、減給の対象にもなりえます。また明言はされませんが、出世コースからは外されるでしょう。

本業に支障をきたした場合は、もっと厳しく罰せられます。出勤停止や降格などもありえるでしょう。最悪の場合、解雇されるケースも実際におきています。

特に、同業他社で働いていると「会社に不利益を与えた」として懲戒解雇されることも。また、夜の仕事をしていた方が会社の秩序を乱すとしてクビになった事例もあります。

副業がバレたらやること


もし副業がバレたら、まずは当たり前ですが謝罪をします。就業規則に反したわけですから、理由があったにしても許されないことです。

そのうえで、なぜ副業をしたのかを説明しましょう。本業で得た知見を同業他社で活かしていたとなるとどんな言い訳も通用しませんが、そうではなく本業に支障をきたしていない場合は、なんとなかる可能性もあります。

基本的には、報酬はあまりもらっていないというのがいいでしょう。友人に頼まれて作業をし、お礼としてたまに報酬をもらうことがあったとあれば、がっつり副業をしていたというイメージとは異なります。

もし金額などもバレているなら、お金が必要だった事情を説明します。親の介護が必要になり出費が増えたなど、「それなら仕方ないか」と思ってもらえそうなものを考えてください。

副業禁止の会社ではバレないように

副業をしたいなら、副業OKの会社で働くのが一番。しかしなかなかすぐに転職するわけにもいきません。もしもこっそりするなら、まずはバレないように細心の注意を払いましょう。